サッカースタジアムは地域の活性の拠点にはならない
スタジアム建設の議論の際に推進派、肯定派がよく口にするのが、「地域の活性の拠点」という言葉です。
しかし、Jリーグのクラブが中心でホームスタジアムとして使用するサッカーまたは球技専用のスタジアムは、実際には「地域の活性の拠点」どころか「スポーツ振興の拠点」「スポーツ活性化の拠点」にすらなりません。
理由は大きく言えば、利用回数と利用機会、そして施設利用の汎用性です。
Jリーグの試合が行われるようなスタジアムの多くは、そのホームページでイベントスケジュールを見ることができます。もちろん、その施設で開催される全てのイベントが掲載されているとは限りませんが、原則、公開されているイベントは掲載されているはずです。
そして、実際に見てみると、その少なさに驚くはずです。
Jリーグクラブがホームスタジアムとしているサッカー専用スタジアム（球技場）は、ほとんどJリーグの試合だけか、多くても高校サッカーの県大会や天皇杯など、サッカーのイベントを中心に、毎月数回の使用しかありません。
ごく稀にライブイベントなどを行っている施設もありますが、極めて稀で、しかも1年に数日も無いはずです。
その理由は、幾つも考えられますが、最大の理由は芝生のコンディションです。
Jリーグの試合で要求されるレベルのコンディションに整備、維持するには、毎週最大2回程度、しかも大人の男子サッカーの試合であれば１日１試合が限度だと言われています。
芝生の耐久性、生育状況は、土壌や気温、日照時間、雨の量、風などの影響によって変化し、また、日本の気候で１年中緑の状態を維持するためには、複数の品種を植え替えたり、並行して生育させたりする必要があります。
そうした中で、高いレベルを要求されるJリーグの試合開催に必要なコンディションを整備する必要があるのです。
もし、ホームゲーム開催時に芝生のコンディションが極端に悪いと判断された場合、クラブはリーグからペナルティを与えられることもあります。
しかも、現在、Jリーグクラブをホームスタジアムとしている多くのサッカースタジアムは、クラブやクラブの関連会社が、指定管理者として管理しているために、Jリーグが要求するコンディションを維持するために、Jリーグ以外の使用を極力控えようとするのは当然です。
スタジアムの計画段階では、Jリーグの公式戦に加えて、ラグビーやアメリカンフットボール、さらにコンサートなどのイベントも含めて年間100日程度の使用を見込まれることが多いようですが、実際には、Jリーグと関連試合の最大20試合程度に加えて、高校サッカーの県大会決勝、Jリーグがオフとなる期間の12月から2月のラグビーなどの使用で、最大でも30日以内の使用に留まる場合が多いようです。
年間を通してサッカーの試合数が最も多いのは、ユアテックスタジアム仙台（宮城県仙台市）やノエビヤスタジアム神戸（兵庫県神戸市）のようなJリーグとWEリーグ（女子サッカー）が共用しているスタジアムかもしれません。
「その１」で、新しい広島のスタジアムを紹介した際に、広島市が目指す年間220万人を集めることが難しいと書いた理由がここにあります。
端的に言えば、Jリーグクラブがホームスタジアムに使用するサッカースタジアムは、事実上そのJリーグクラブ専用スタジアムになってしまうからです。
芝生の管理だけでも年間数千万円から多いところで億を超える費用がかかるスタジアムの管理コストが、これだけの使用でリクープするはずもありません。
野球場も、スポーツ施設としては特殊な形状から使用は限定的になりそうですが、Jリーグと比較すると、プロ野球の年間の試合数が70を超えることから始まり、プロ野球以外にも高校野球や社会人野球、その他、一般の試合まで多くの野球の試合で使用されています。
近年、全国で盛り上がりを見せる独立リーグの試合会場となっている野球場でも、多くのレベルの野球が盛んに行われていて、少なくとも野球というスポーツの普及とそれによって発生する人の流れによって地域に貢献できています。
さらに日本のプロ野球の場合は、人工芝のドーム球場が半数をしめ、そうした球場はコンサートやイベントの会場として使用にも向いているので、東京ドームの場合で言えば、年間250日を超えて使用されているようです。
だからこそ、民間でも建設、運営が可能なのです。
Jリーグよりもずっと後発となったプロバスケットボール、Bリーグとの比較では、Jリーグのハンディがさらに明らかになります。
先に挙げたように、Jリーグでは毎週１回以下の使用が現実的なのに対して、Bリーグが使用する体育館、アリーナは、試合当日と、試合用の仮設スタンドをフロアに設置する他準備に必要な前日以外は、制限なく使用することができます。
自動式のスタンド、客席を備えた施設では、試合当日だけでも良いのかもしれません。
もちろん、Bリーグと並行してVリーグなど他の競技の拠点としても使用が可能です。
先ごろ、トヨタグループがお台場のバレットタウンの跡地を購入し、Bリーグのアルバルク東京（トヨタ自動車が親会社）のホームアリーナとして、１万人規模のアリーナを建設することを発表しました。
この他にも、来春オープン予定の千葉ジェッツが移転する南船橋アリーナ（千葉県習志野市）や長崎のホームスタジアムと同じ複合施設に建設中の長崎アリーナなど、民間企業がアリーナを建設しています。
こうしたことが可能になるのも、Bリーグのホームアリーナしても、その施設利用の自由度と汎用性が維持され、多角的な利用が可能なために、ビジネス化が可能だからです。
民間企業が、多額のコストを払ってもビジネス化ができるということは、それだけ多くの機会で多くの人を集めることが可能だということです。そして、使い方によっては、地域の活性化の拠点にもなり得ることを意味しています。
近年、多くの自治体で、地域の活性化の拠点として、大型体育館やアリーナの建設や計画が行われています。その中の多くは複合施設の目玉施設として位置付けられています。
中には、無謀とも思える計画もありますが、少なくともサッカー専用スタジアムよりは、多くの点で、公共施設に相応しい利用方法が見込まれます。
Bリーグの島田慎二チェアマンは、Bリーグの試合が行われていない340日をどのように使える施設するかが重要だと語っていますが、これは実質的にJリーグとは全く逆の考え方です。そうした考えがあれば、Bリーグのチームの使用するアリーナ・体育館が、地域の活性化の拠点やスポーツの発信拠点になり得るでしょう。
昨年、佐賀県佐賀市にオープンしたSAGAアリーナは、大手代理店、電通が音頭をとる形で、佐賀県の予算で建設されました。オープン後も電通も参加した複合企業が指定管理者となって運営し、大物アーティストのライブなどを中心に運営されているようです。
人気のあるアーティストであれば、平日でも動員は可能ですし、土日を中心としたスポーツイベントと並行して、周辺の人流が増加し、活性化を期待できるはずです。
例えば、毎月２、３日、１万人が集まるサッカースタジアムと、3000人から5000人程度を集めるバスケットボールやバレーボールの試合も含めて、毎週末を中心にコンスタントに人を集めることができるアリーナと、どちらが地域の活性化に貢献し、スポーツ振興の拠点になり得るのか。
プロ野球も含めた三つのプロのチームスポーツが使用する競技施設のうち、どのスポーツが自治体が関わって建設するに適正かは、既にはっきりとしています。
理想論を押し付けるJリーグは方針を転換すべき
Jリーグクラブのスタジアム建設では、これまで多くの自治体が、Jリーグの規定に沿って、自らの方針、計画を貫こうとするクラブやJリーグに翻弄されてきました。
それが可能だったのは、自治体が否定的な意見を表明しづらい雰囲気、世論が形成されていたからのように思います。
スポーツ、特にサッカーに関わる人たちが声を大きいということと、またスタジアムの建設などで直接メリットを得ることができる建築や土建の関係者の発言力が大きいということも関係あるでしょう。
規模の大きなスタジアムの建設は、それだけで潤う人たちも数多くいるということで、そうしたお金の流れを肯定的に考える政治家、官僚、経済界の人物が少なくありません。
自民党が1964年開催の東京オリンピックの時代から今も得意とする、公共事業への公的資金の投入の根拠のようなものです。バブル時代の「箱物行政」そのものです。
そうして造られた施設の中には、無用の長物となって捨て去られ借金だけが残されている場合も少なくありません。そうでなくても施設の維持費が次世代の負担となって残されているのです。
サッカースタジアムが、公的資金で建設されるに相応しくない最大の理由は、先ほどからあげている通り、事実上のJリーグクラブの独占使用です。計画段階では、県民や市民の様々な利用を謳っていても、現実にはそのほとんどがJリーグクラブの専用となっているためです。
第2の理由は、Jリーグが決めているスタジアム規定です。特に各カテゴリーごとに一律に決められている収容人数や、全席を屋根で覆わなければいけないという規定が、本来必要がない新スタジアムの建設や大規模改修を必要とさせる要因となっています。
それぞれのカテゴリーの全クラブの平均観客動員数を見ると、今季のJ1の平均観客動員数は、19000人台とようやくコロナ前の2019年に記録した20751人に近づこうとしています。
今季の記録にはJリーグ30周年記念で開催された試合も含まれていますので、少し下駄を履かせている感はありますが、それでも、J1のスタジアム規定15000人を大きく上回っていることは間違いありません。
ただ、サガン鳥栖、アビスパ福岡、横浜FCが10000人に届かず、この３クラブを含めて20クラブ中8クラブが15000人に届いていません。
Ｊ２，J３ではもっと深刻です。
今季のJ2全クラブの平均観客動員数は6400人台で、全体でもスタジアム規定の10000人までかなりの差があります。しかも、この数字には、やはり30周年記念試合として行われた国立競技場で開催された清水エスパルス対ジェフ千葉の47000人台、FC町田ゼルビア対東京ヴェルディの38000人台が含まれていますので、J1以上に下駄を履かせた数字になっています。
チーム別に見ると、22クラブ中7クラブが、規定の半分の5000人に届いていません。また、10000人を超えているクラブは、3クラブに留まっています。
J３の全クラブの平均観客は2900人弱。Jリーグの規定の5000人を超えているクラブは、20クラブ中わずかに2クラブで、1000人台のクラブが8クラブもあります。
このように数字を見てみると、Jリーグが定めるスタジアムの規定が、現実と大きく乖離していることがわかります。
もちろん、クラブが成長して観客をより多く集められるようになることが理想ですが、経営は現状をベースに行われるもので、必要以上の規模のスタジアムは、クラブの経営や自治体に本来必要がない負荷を掛けることなります。
そして、広がる空席は、スタジアム観戦の魅力を著しく損ない、観客増の足枷になります。逆に多少窮屈に思えても、満席のスタジアムが一体感を呼び、リピーターの増加に繋がるのです。
現在の川崎フロンターレのようにチケットが手に入らない状況が、さらに人気を高めているのです。
逆に日産スタジアムという巨大スタジアムの横浜Fマリノスが集客に苦戦している理由も、この辺りにあるかもしれません。また、かつて満員が当たり前だったレッズ戦の集客が左肩下がりを続けているのも、このあたりが原因の一つかもしれません。
今季の湘南ベルマーレの平均観客は1万人をわずかに越える程度で、最高でも2019年の12000人台ですが、今回平塚市に提出されたスタジアムの建設計画に書かれた収容人数は20000人です。
その計画書では、スタジアムの場所はそれまでと同じ公園内ですから、アクセスは変わりません。では、どのようにして現状の倍の人をスタジアムに呼ぶのでしょうか。
Jリーグの関係者が言うように、サッカースタジアムを使用することで、サッカーの魅力が増幅され、劇的にリピーターが増えるという説には根拠はありません。もしあったとしても、観客動員を倍にするにはかなりの時間がかかるのではないでしょうか。
近年はチームの好成績と共にチケットが手に入らないことが知られている川崎フロンターレですが、クラブが誕生したばかりの1990年台後半は、Jリーグ人気が一段落したこの時期に誕生した他のクラブと同様、観客動員に苦しんでいました。
しかし、この頃、ホーム等々力陸上競技場を10年以内に満員にすることを条件に、川崎市にスタンド増築の約束を取り付け、その8年目に満員に到達し、これに応えて川崎市は、スタンドの増設に着手したという話を、フロンターレのスタッフからお聞きしていました。
ホームスタジアムの収容人数と観客席の拡張は、官民問わず、リソースの有効活用の観点から、こうした関係で行われるべきです。
このフロンターレの例を上げなくても、筆者はかつての取材先で、「まずは今ある施設を満員にしてからですね」という声を複数の自治体の首長から聞いていました。
さらに、Jリーグのこうした先に数字ありきにスタジアムの規定は、逆にこれから上を目指そうとするクラブにとっては、スタジアム建設の足枷になっている可能性があります。
例えば、先ほども紹介したSC相模原です。
現在J3のSC相模原の平均観客動員数はわずか2000人強です。過去最も多かったのは2016年で同じJ2で4300人台を記録しています。このクラブにとって運が悪かったのは、J2に昇格できたのが2022年のコロナ禍の影響で2300人台の集客しかできていないことです。
先ほども紹介した通り、このクラブは駅前の複合施設として、相模原市に球技場の建設を要望しています。
しかし、果たしてどの程度の規模のスタジアムを建設すれば良いのでしょうか。SC相模原が今いるJ3のスタジアムは収容人数5000人以上が規定されていますから、これが当面の目処になるはずです。
SC相模原は、市内に本拠を置くアメリカンフットボール、ラグビー、女子サッカーのチームと共同で新スタジアム建設の要望書を提出していますが、いずれのチームも5000人を越える動員は難しいでしょうから、やはり5000人が目安になるはずです。
しかし、5000人規模ではSC相模原がJ３で好成績を収めても、J2に昇格することはできません。現在使用しているギデオンスタジアム相模原も芝生席が中心で、Jリーグの規定では6000人台の収容人数しかありません。
このため新スタジアムを建設する場合には最低10000人規模のスタジアムが必要となりますが、このクラブが近い将来J2に昇格する保証もありませんし、また昇格したとしても、10000人のスタジアムを満席にできるまで何年かかるかもわかりません。
相模原市が慎重になる理由として、計画されているのが、駅前の複合施設であることも大きいかもしれません。複合施設の場合、建て替えが容易ではないからです。
特にターミナル駅前で今後周囲に建物が立ち並んだ場合、施設自体に増築を考慮した設計を施していたとしても、周辺環境などへの影響から増築は難しく、またできたとしても長い工事期間を必要とされ、その分建設費は割高になるのです。
ですから、相模原市が慎重になるのは当然のことなのです。
このように、Jリーグのスタジアム規定が、行政を慎重にさせているのは間違いありません。こうしたことは、民間が事業主体となってスタジアム建設を行おうとした場合にも、同様の障害になるはずです。
各地域、各自治体、各クラブに合った規模や施設の内容はそれぞれ異なります。Jリーグの全国一律の理想とも言える規定は、今流行りの言葉を使えば、サステナブルに逆行することになり、各クラブの足枷となって、やがてJリーグ自身の首を絞める未来に繋がるかもしれません。
老朽化を根拠に進むスタジアムの建て替え
今回、スタジアムの新設について調べていくと、Jリーグの規定以外にも日本国内のスタジアムの建設が計画される理由が見つかりました。それは既存のスタジアムの老朽化です。老朽化により建て替えが必要だされるスタジアムがいくつもありました。
多くはスタジアムの完成から30年を節目に老朽化というフレーズが使われるようになっているようです。しかし、世界を見れば、これより遥かに長く使用されているスタジアムがたくさんあります。
その筆頭と言えば、イングランドプレミアリーグの強豪チェルシーFCが1877年のクラブ創設以来使用しているスタンフォード・ブリッジでしょう。
昨年150年目を迎えたこのスタジアムは、クラブが世界的に人気も高く最近まで潤沢な資本を有していたにも関わらず、建て替え、移転が行われず、収容人数41000人台の決して大きなスタジアムでないことも、日本のサッカー関係者は記憶しておくべきです。
さらに、リバプールが使うアン・フィールドが1884年、エヴァートンが使うグディソン・パークが1890年と、マンチェスターユナイテッドが使う1911年開業のオールドトラフォードすら新しく感じられるほどです。
こうした話をすると、それはイギリスには地震がないから可能だと指摘する方もいらっしゃると思いますが、地震の多いイタリアでも、イングランドほどではありませんが、古いスタジアムがいくつもあります。
イタリアを代表するスタジアム、インテルとACミランが使用する通称、サン・シーロ、正式名称スタディオ・ジュゼッペ・メアッツァは、1926年に開場し、第二次世界大戦を経て、1954年には現在のような巨大なスタジアムになったそうです。
SSラツェオとASローマがホームスタジアムに使うスタディオ・オリンピコ・ディ・ローマは、1934年に誕生し1960年ローマオリンピックのメイン会場として使われたスタジアムです。しかも、当然陸上競技場ですが、2009年のチャンピオンズリーグ決勝戦がここで開催されています。
イタリアにはこの他にも1900年代前半に建てられたスタジアムが多くあります。しかし、国民の多くが狂信的なほどのサッカー人気が高い国民性にも関わらず、1万人から2万人の比較的小規模のスタジアムばかりです。
さらに、世界的に見ても日本と並び地震多発地帯のアメリカ・カリフォルニア州にも、今年オープン100年を迎えたスタジアムがあります。
1934年、1984年の２度のロサンゼルスオリンピックのメイン会場となったロサンゼルス・メモリアル・スタジアムです。
さらに、2028年に開催される次回のロサンゼルスオリンピックでも、ここがメイン会場として使用されます。
1923年オープン当時でも76000人を収容、最大は10万人を越える収容人数を誇った時期もありましたが、現在は77000人を収容可能となっています。
オリンピック以外では、主にアメリカフットボールのNFLやカレッジフットボールの会場として使用されてきました。
なお、アメリカには、このスタジアムより以前に建てられた二つの野球場、フェンウェイパーク（1911年オープン、マサチューセッツ州ボストン）とリグレーフィールド（1914年オープン、イリノイ州シカゴ）は、現在もMLB屈指の人気球団のホームスタジアムとしてたくさんの観客を集めています。
日本でも1924年にオープンした阪神甲子園球場（兵庫県西宮市）が、今も現役でプロ野球・阪神タイガースの本拠地として使用され、春夏には高校野球の舞台となっていますが、こうした例は珍しく、旧国立霞ヶ丘競技場のように、建て替えありきの議論の中で消えていくスタジアムが多いようです。
Jリーグで使用するスタジアムだけでなく、プロ野球でも、開場30年を越えたばかりのZOZOマリンスタジアム（千葉マリンスタジアム：千葉県千葉市）の建て替えの議論が始まっているようです。
所有する千葉市のプランの中には関連予算を含めて2500億円を越えるものあり、長年続く保守王国千葉の「箱物行政」は今も健在だと思わざるを得ません。
また、2002年サッカーワールドカップの会場として建設された巨大スタジアムが、まもなくその節目となる30年を迎えるようになると、さらにこの建て替え議論が活発化するはずです。いずれも自治体が建設したスタジアムばかりです。
すでに、カシマサッカースタジアムについては、鹿島アントラーズが代替えのスタジアムの建設について、地元周辺自治体との協議に入っています。
今ある規模のスタジアムがこれからも必要か、代替え可能な施設はすでに建設されていないか。改めて有権者はこうした税金の使用について、厳しい目を向けるべきです。
